平均購入総額150万円時代も近い!? 良質な中古車へのニーズが高まる傾向あり
2020/06/22
価格の安さで妥協する人が徐々に増加している
中古車購入時の平均支払総額が年々上昇している。
2019年9月にリクルート自動車総研が行った「中古車購入実態調査」では、前年の131万3000円をおよそ12万円上回る143万6000円だった(グラフ①)。
平均支払総額は、平均予算同様、2016年から緩やかに上昇していたが、ここへ来て一段と弾みがつき、総額150万円の大台突入も視界に入ってきた。
そこでグラフ②をご覧いただこう。これは2016年以降のデータをもとに、中古車購入時の主な検討条件となり得る5項目について、「直近で購入・検討した中古車で重視した」の回答数に対する「妥協した」ことの割合=妥協率を年ごとに並べたものだ。
かなり強引だが、ユーザーが中古車購入時に何を妥協するのか、棒の長さで示すのがこのグラフの目的だ。棒が長がければ長いほど、妥協する割合や優先度(妥協率)が高いと捉えてほしい。
妥協候補の筆頭は「年式の新しさ」で、「走行距離の短さ」「見た目、外装の良さ」「価格の安さ」が同程度でそれに続き、「修復歴の少なさ」はかなり妥協率が低いことがわかる。
これを散文的に翻訳すると、「年式はさておき、距離と見た目と予算は踏ん張りつつ、修復歴のある物件だけは避けたいよね」といった感じか。
だが、時系列で比べてみると「価格の安さ」のみ増加傾向にあり、その他はおおむね短くなってきている。多少高くても妥協せず、修復歴無しはもちろん、新しくて走行距離も少ない良質な中古車を望む意識が、年を追うごとに強化されているようだ。
この傾向は、もしかしたら中古車購入時の平均支払総額の増加と関連があるのではないか。
そこで気になるのが、平均支払総額150万円時代の中古車市場の様子だ。
シンプルに考えれば、現行型の人気モデルかつ売れ筋グレードの低走行車の需要がさらに高まり、相場が高止まりするだろう。
そうなると、必然的に旧型や不人気車における相場下落のスピードは早まるはずだ。
ただし、妥協要らずの人気物件が供給不足を起こした途端、相場が上がって新車との価格差が曖昧になり、中古車のうまみが希薄になるのは間違いない。
そのとき、果たしてユーザーは何を妥協するのか、興味深いところだ。
今、中古車購入予算と支払総額の平均額の推移150万円で狙うならコレ! 妥協要らずの鉄板モデル3選
1:トヨタ シエンタ(現行型)
2:ホンダ ヴェゼル(現行型)
3:ミニ ミニ(現行型)
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